イングリッシュチャレンジ応募規約
イングリッシュチャレンジ（以下、「本コンクール」といいます。）へ応募を希望される方は、この応募規約（以下、「本規約」といいます。）をよくお読みの上、同意される場合のみ応募してください。なお、本コンクールに応募された方は、本規約に同意したものとみなします。
第1条（適用）
本規約は、本コンクールの応募者（以下、「応募者」といいます。）と創価学会との間の本コンクールに関わる一切の関係に適用されます。
第２条（応募時の注意事項）
・ご友人の方は、応募の際にご家族の了解を得てください。
・応募作品は、未発表のものに限ります。他人の作品を写したもの、ならびに他紙（誌）および他のコンクールへの二重投稿はお断りします。
・生成AIなどで出力し作成された作品は審査の対象外となり、それが判明した場合には受賞を取り消すことがあります。
・応募者から提供された本人情報の全部または一部について、虚偽、誤記または記載漏れがあった場合には、本コンクールの対象外とさせていただくことがあります。
・寮・下宿生の人は、「住所」欄に帰省先を記入してください。
・上位入賞者を決める全国大会等は行わず、応募時のスピーチで決定・表彰します。
・応募作品のうち入賞作品を創価学会（聖教新聞社を含む）の各種媒体で利用することをご了承ください。
・18歳未満の方が応募される場合は、必ずご家族の同意を得た上でご応募ください。
・応募された時点で、作品の各種媒体への掲載を含め、本応募規約のすべてにご家族の方が同意したものとみなします。
・応募者は、応募動画でスピーチしている人物もしくは、応募動画でスピーチしている人物から依頼を受けた人物に限ります。
・応募動画の容量は400MB以下、ファイル形式は「mov」「mp4」「wmv」のいずれかに限ります。
・スマホから応募動画をアップロードする場合、大容量のデータ通信料がかかります。
・音声データはアップロードできません。
・応募動画のデータ送信中の不具合やデータ損傷について、創価学会は一切の責任を負いかねます。
・応募映像に応募者以外の第三者（友人等）が映っている場合、応募者はその全員（未成年の場合はそのご家族を含む）から、本コンテストへの応募および審査での利用について、事前に適切な同意を得たものとみなします。
・万が一、応募映像に関し、出演者や第三者から肖像権侵害などの申し立てやトラブルが生じた場合、創価学会は一切の責任を負いません。応募者およびそのご家族の責任において解決していただきます。
第３条（禁止事項）
本コンクールへの応募に際しては、以下の行為を禁止します。創価学会は、応募者が以下に該当する行為を行ったと判断した場合には、事前に通知することなく、本コンクールから当該応募者を対象外とすることがあります。
・本コンクールの運営を妨げる行為
・本規約に違反する行為
・法令に違反する行為および違反する行為を幇助・勧誘・強制・助長する行為
・本サイトのサーバに過度の負担を及ぼす行為
・本サイトの運営を妨害する行為、創価学会が不適切であると判断する行為
・他の利用者の本サイトの利用を妨害する行為
・他人の名誉、社会的信用、プライバシー、第三者の権利を侵害する行為(法令で定めたもの及び判例上認められたものすべてを含む)
・他の利用者への中傷、脅迫、いやがらせに該当する行為
・差別につながる民族・宗教・人種・性別・年齢等に関する表現行為
・選挙の事前運動や公職選挙法に抵触する行為
・創価学会の許諾を得ない売買行為、オークション行為、金銭支払やその他の類似行為
・創価学会の許諾を得ない商品やサービスの広告・宣伝を目的としたプロフィール内容の公開、その他スパムメール・チェーンメール等の勧誘を目的とする行為
・他人の名義、その他会社等の組織名を名乗ること等によるなりすまし行為
・公序良俗、一般常識に反する行為
・虚偽、または誤認する情報等により意図しない動画再生を誘発する行為
・その他上記に準じる行為
第４条（免責）
１．創価学会は、本コンクールに関連して生じた応募者の損害または損失（応募作品および参加に対する誹謗・中傷等の精神的苦痛等含む）などについて、一切の責任を負わないものとします。
２．創価学会は、本コンクールに関連して生じた応募者間または応募者と第三者の間におけるトラブルについて一切の責任を負わないものとします。
３．本規約に定めのない事項については、創価学会の判断により決定します。
第５条（本規約の変更）
創価学会は、必要と判断した場合には、応募者に予告することなく、本規約を変更することができるものとします。
第６条（個人情報の取扱い）
本コンクールを通じて創価学会が応募者から得た個人情報については、本コンクールに関するご連絡などに使用します。また、以下の場合を除き、応募者本人の同意なく、個人情報を第三者へ開示・提供致しません。
・上記利用目的を実施するため、業務委託を行う際に委託先業者へ開示等する必要がある場合
・法令に基づく場合
以上